土壌汚染はあなたが原因だけで起こるとは限りません。周辺の工場等から地下水を通ってあなたの土地の地下にも汚染がきている可能性があります。
私たちはあなたの土地の土壌汚染状況を調査します。
対象地及び周辺の土地の使用履歴を、資料等により調査を行い、「土壌汚染の存在の可能性」の有無を判断します。
調査内容
- 地形図、住宅地図、不動産登記簿、地質図等を用いた土地利用の変遷確認
- 航空写真を用いた土地利用の変遷確認、現地踏査
- 土壌汚染対策法による指定区域の台帳、特定有害物質使用施設の一覧表、特定施設
届出事業所名簿等による判断 - 周辺環境の調査、有害原因物質の推定、地形・地質より拡散状況の推定
概況調査では対象地において、「汚染の有無」、汚染の平面分布を判定します。
① 表層ガス調査（第一種特定有害物質の有無）
② 表層土壌の採取（第二、三種特定有害物質の有無）
調査方法
- ①土壌ガス採取
- 地表から深度１ｍまで孔をあけ、地中に分布する土壌ガスを採取して汚染物質の有無を判定します。
- ②表層土壌採取
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表層から 5cmの試料と50cmまでの試料を当量採取し混合して1試料とする。
5地点混合法で採取した試料を室内分析し汚染物質の有無を判定する。
詳細調査では、概況調査によって汚染が判明した範囲及び有害物質が
浸透した恐れのある範囲等について、ボーリング調査を行い３次元的に
鉛直汚染分布を把握します。
調査方法
- ボーリング調査
- 地層の把握、土壌試料採取、地下水観測孔の設置
- 地下水流向の把握
- 地下水位観測孔
- 透水性の把握
- 透水試験、土質試験、揚水試験
対策工法は以下のものが汎用的に使用されており、汚染状況によって対策工法を提案していく。
- ① 原位置浄化
- ② 掘削除去
- ③ 封じ込め
揮発性有機化合物等の対策技術
重金属等の対策技術
大阪本社 環境部門
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